５月

2020年5月30日（土） ・コロナによる死者が日本で少なくヨーロッパで多かった理由を考えてみました。 私には専門的な知識などないので、ド素人の戯言でしかないだろうけれど、ちょっと時間ができたので書いてみます。 水は１００℃を超えると液体から気体に急激に状態を変えます。 コロナの感染爆発も水の気化と同じようなものではないかと考えました。 温度に対応すものは、コロナの場合、人の接触の度合いです。 一時、人の接触を８割減らせば、感染は急速に治まるし、６割減では治まりにくいと盛んに言われました。 だから、コロナの場合は、水の沸点に対応する人の接触度が８割減から６割減の間にあると考えたのです。 しかしながら、人の接触度などというものは極めてアナログ的な概念で、数値化するのは難しく、ヨーロッパと日本の違いなど直ぐに分かるはずがないので、今のところ、議論の対象になっていないのだと思います。 でも日本で、どうにか治まりを見せたのは、８割減を目指して国中が自制し、ある値以下に治めたからだと思います。 一方、ヨーロッパ諸国は、ロックダウンなどの措置にもかかわらず、接触度がその値に達しなかったからだと考えれば説明が付きます。 この差がどうしてできたかを一言で申せば、国民性の違いですが、宗教の違いも大きいと思います。 それはともかく、接触を減らせば、効果があることが分かったので、治療方法が確立されるまでは、接触を賢く保つようにするのが大事と思います。

2020年5月29日（金） ・大騒ぎしていたコロナ騒ぎも、一旦は治まったようです。 治まる前には、国の内外から、このままでは大惨事になるとコテンパンだった日本の対応ですが、今では、WHOにも成功と評価されているようです。 そして、他国よりも緩い規制にもかかわらず、死者が少なく抑えられているについては、いろいろな説が飛び交っていますが、決定的なものはないようで、ついには「ファクターX」という仮説さえ飛び出しています。 でも私は、新たに「ファクターX」など見つからないと思っています。 もし、あるとするなら、それは日本人の資質、国民性だと思います。 コロナウイルスは人から人へと感染するのだから、これを退治する一番の近道は、ある一定期間人と人の接触を完全に断ち切り、感染者だけを隔離してしまえば済むはずです。 ただし、これだけ発達してしまった現代社会ではそれは絶対に不可能だから、部分的にロックダウンなどの対策をとってきたのだけれど、人と人との接触を防ぎきれなかった度合いに応じて、コロナの被害が異なったに過ぎないと私は思っています。 すなわち、ヨーロッパはその国民性の故に人と人との接触の規制に失敗し、日本とその周辺のアジア諸国はその国民性の故に規制がスムーズに行われたと単純に考えれば済むことだと思うのです。 寺の中に閉じこもっているだけの、井の中の蛙でしかない私に思い浮かんだたった１つの素朴な考えです。 でも、物事は単純なところに真実があるのかもしれません。 だから日本は、自己規制に慣れた国民性の故に、二次以降の感染爆発をせずに乗り切ってしまうと私には思えるのです。

2020年5月19日（火） ・今日、花葬の資料が届きました。 第1印象は、とてもよいものでした。 何よりもよいのは、葬儀プランとその価格が明確に記載されていることです。 「今までで一番ちゃんとしている。」と妻も高評価でした。 価格は小さなお葬式とほぼ同じですが、小さなお葬式は自らは葬儀せずに、葬儀社に仕事を斡旋する業務なので、そこにはマージンという大きな無駄が発生しますが、花葬の場合はそれがないので、同じ価格でも高品質を提供できます。 だからこそ急成長したのだと思います。 もし、各地に花葬のような葬儀社ができれば、小さなお葬式の役目は終わるでしょう。 ただ、花葬には地の利があります。 花葬は活動する地区を川崎と横浜に限定していますが、そこには公営葬儀場がいくつもあり、自前で会館を持たなくても充分に葬儀を行えます。 同様のことが相模原市の「かなふく」にも当てはまり、両社は更に伸びていくことでしょう。 ここで、花葬とかなふくについてある共通点に気がつきました。 両社とも、葬儀社勤務の経験がある若き葬儀マンが起ち上げた会社であることです。 だから、志が伝わってくるのだと思います。 これに対して、他業種が参入した葬儀を私がダメに思うのは、志よりも儲けが先行するように見えるからです。 どうせなら、私に残された短い時間を有意義に過ごすために、こういう視点で、葬儀プランを考え、皆さんに提案していこうと思います。

2020年5月18日（月） ・川崎に「花葬」という葬儀社があることを、葬儀仲間から聞きました。 この葬儀社は、自前の会館を持たないけれど、公営の会館などを使って急速に伸びているそうです。 ということは、価格も内容もよい葬儀をしていることになります。 小さなお葬式のようなネット葬儀は、価格は保証されているけれども、どの葬儀社が担当するか未定なので、内容に不安があります。 その点、花葬は安心できると考えて、今日、資料請求しました。 花葬のエリアには12軒の檀家があるからです。 直ぐに返信が来て、発送してくれたそうなので、明後日が楽しみです。 相模原市には、同じように、会館を持たない「かなふく」という葬儀社があって、スタッフ2人だけで、月に２０件近くの葬儀を行っているそうです。 ここの資料も送ってもらいましたが、この近辺の葬儀社では見ることのできない、明解なパンフレットでした。 評判の良さが伝わってきました。 秦野に、「十一番」という葬儀社があります。 ここは会館を所有しているので、葬儀施行費は高めです。 しかし、返礼品と飲食費は抑えているので、参列者が多くなるほど遺族の負担が軽減されています。 これは、最近の葬儀明細書を見て分かったことで、湘和の葬儀が全て「余分返し」なのとは大違いです。 ちなみに、葬儀明細を持参してくれた家は「お香典で費用が賄えました。」と十一番に感謝していました。 だから、私たちの周りをよく探せば、必ずよい葬儀社が見つかるはずです。 コロナ終息のあとは、こういう葬儀社が更にシェアを伸ばしていくでしょう。 これは、私の目指すところと一致するので、その情報を皆さんに逐次伝えていこうと思います。

2020年5月16日（土） ・蓮台寺初の１日葬は、平成２７年に行った本堂葬儀で、列席者が２人だけだったので、通夜式を省くように私が勧めました。 以来私は、「通夜式と葬儀式の出席メンバーが同じなら通夜式を省いてもよい。」と遺族に勧めてきました。 それでも最初は通夜式にこだわる家が大半でしたが、今では、１日葬を選ぶ家が圧倒的に多くなっています。 ちなみに、一昨年と昨年と今年になってからの２年半での葬儀数は６０ですが、そのうち４０が１日葬で、実に全体の２/３を占めています。 元々は、「弔問を希望する人の機会を奪ってはいけない。」というのが私の考えで、弔問がし易い通夜式を勧めてきたのですが、それが極端に少なくなっているのは、いつの間にか社会がそれを要求しない様態に変貌したからだと思います。 中には、「通夜式をしなければダメ」と主張する住職もいるようですが、元々、通夜式をしなければダメという掟など仏教には存在しないので、今のコロナの影響で「なるべく密の機会を無くす」という方針に従えば、通夜式を省くことの方が理にかなっています。 だから今は、多くが１日葬を選んでいるでしょうが、ひとたびこれを経験してしまえば、１日葬が合理的であることを理解し、コロナ終息後も２日葬に戻るのは少数になると思います。 そして、今でさえ１日葬の多い蓮台寺では、これに拍車がかかることになるでしょう。 だとするならば、今までは２日葬を主体に考えていた葬儀を１日葬を中心に切り替え、磨きをかけていくことを思い立ちました。 私にどれだけの余力があるかは分かりませんが、併せて、消えかけている良識の葬儀の活動を再編成しようと思います。

2020年5月13日（水） ・私は、この20年、新聞は全く読まないできたけれど、テレビも殆ど見ません。 情報元は、もっぱらPCからのニュースです。 Yahooニュースには、ワイドショーに出てくるさまざまなコメンテーターの意見が載りますが、今私が一番気に入っているのは「薄口評論」で名が通っている杉村太蔵氏です。 「結果的に死者数が少ないのは日本が上手くやっている証拠。」と彼は言いますが、単純明快でまさしくその通りだと思います。 これに対して山梨大学の学長が、「検査数が十分でないのに、どうして死者数が少ないと言えるのですか。」と反論したそうですが、この反論は常識的に見て極めておかしなものです。 裏を返せば、この人は厚労省が発表している死者数は嘘だといっているのです。 いくらなんでも、今の日本で、死者数をごまかして発表するなんてことはできっこありません。 我が国では、たとえそれを意図したところで、直ぐに内部告発でばれてしまうはずです。 だから、この学長の言葉は、理性から出たのではなく、悪意によるものとしか考えられません。 私が憂鬱に思うのは、このやりとりを見た多くの人が「軽口」よりも「学長」の肩書きに目がくらんでしまい、誤った方向に導かれることです。 これに対して私の見方は、こうです。 こういう人が学長になったのは、それを選んだ人がいるからです。 きっと、教官の互選で選ばれたのでしょうが、山梨大学はずいぶんみっともない人を選んでしまったものです。 そして私も今、杉村氏と同じく、「死者数が少ないのだから、他国に比べて日本はよくやっている。」と思っています。 何よりも大事なのは、「結果」だからです。 これは、数学の公理のようなもので、基本中の基本です。

2020年5月10日（日） ・私は、コロナウイルスの封じ込めに一番成功した国は中国だと思います。 映像では、あれだけ蔓延した状態から、今や人々は「密」の状態を楽しんでいるかにさえ見えます。 でも日本の誰も、「中国を見習え。」とは言いません。 中国以外では、韓国と台湾が押さえ込みに成功しているようで、これについては「日本でも何故できないか。」の批判が多く見受けられます。 ただ両国とも、コロナ禍が発生する前の国の体制が日本とは大分違うように私には思えます。 韓国は長い間北朝鮮と対立し、台湾は海峡を挟んで今でも中国と対峙しています。 だから、両国とも「臨戦態勢」を構築する一環として、国民を管理するコンピュータシステムが発達していたため、これが、感染者の把握に役だったのだと思います。 それに対して、我が国では、マイナンバー制度さえ未定着で、こんな状態で、感染者の追跡をもっと上手くやれといっても無理な話だと思います。 更に、日本以外では軍隊の医療組織が発達していて有効に働いたという情報もあります。 他国が上手く対応できたのは、中国のように一党独裁であったり、韓国と台湾のように臨戦状態に対応したシステムができていたからで、元々国の体質が日本と異なっていたからだと思います。 では、どちらが良いかと問われれば、コロナには軟弱であったけれど、私は今の日本の方が遙かに好きです。

2020年5月9日（土） ・日本の人口はおよそ１億２，５００万人だから、ひとり１０万円だと総額１２兆５千万円です。 一律給付は、直近で金を必要とする個人に配られるのが建前なので、その通りならば、これが個人消費以外に使われるはずはないので、個人消費は間もなく１２兆５千万円増えるはずです。 しかし、そうならなかったら、これは失敗ですが、私は失敗に終わるとみています。 ともかく、統計結果が出ればわかることです。 例えば、これが個人貯蓄に回るのであれば、不必要な人間に配ったことになります。 そして更に、政治団体や宗教団体への上納金に吸い上げられてしまうことも考えられますし、指定暴力団やオカルト教団の軍資金になってしまう可能性だってあります。 例えば、オーム真理教が今も存在し、全盛期の信徒数（１万人以上）を維持していると仮定したとき、信徒に給付される総額は１０億円を超え、彼らはこれを全額教団の資金にしてしまうでしょう。 恐ろしいことです。 今はそんなことはあり得ないというかもしれませんが、サリン事件が起こるまでは、日本の公安でさえ気がつかないでいたことを忘れるべきではありません。 ともかく、これからは個人消費の動向に注目すべきです。 もし、消費の伸びが１２兆円を大幅に下回るようであれば、税金が政治団体、宗教団体、ヤクザ組織などのやましい団体に隠匿されてしまったとみるべきです。 これはとても可能性が高いことだと私は見ています。 こうなったとき、声高にけしかけていたメディア関係者はどう責任をとるのでしょう。

2020年5月8日（金） ・細かいことを言えば、いろいろあげつらうこともあるだろうけれど、全体的に言えば、日本はよくやっていると私は思います。 規制は緩やかだけれど、他国に比べて結果が出ているからです。 例えば、日本のマスコミは、ドイツのメルケル首相と比較してリーダーシップのなさをこき下ろしているけれど、我が国は、感染者数も死亡者数も圧倒的にドイツより少ない水準を保っています。 だから、日本はドイツに比べたら圧倒的に勝っているのです。 このことを脇に置いて、ガヤガヤ騒ぐのは、日本のメディアが愚かだからです。 本当に頭の悪い連中だと思います。 ただ私は、前から言っているように、アベノマスクと一律10万円給付は愚策だと思っています。 アベノマスクについては、愚かなメディアもさすがに批判していて、事実、まだ殆どに行き渡っていないうちに市販で手に入るようになってきたようなので、事実が失敗を証明しています。 ただ、10万円給付については、一億総賛成の態で、むしろ政府をけしかけた観があります。 こまごまは申しませんが、間もなく愚策であったことが明らかになるでしょう。 そのとき、これをけしかけたメディアに登場したコメンターたちはどのように言い訳するのでしょうか。 私は、最初の案の「必要な人だけに30万円給付」が筋であるし、効果的だったと思います。 今のように、不必要な人間にも一律にばらまけば、それをメンバーに上納させる団体だって現れる可能性もあり、無駄だけでなく道徳の退廃をもたらす危惧さえ感じます。

2020年5月7日（木） ・いろいろ批判は多いけれど、どうやら出口は見えてきたようです。 人類にとって初めての経験なので、最初から明確な答えがあるはずもなく、試行錯誤は致し方なかったと思います。 そして何よりも大事なのは、他国に比べて、決して悪い結果になっていないことです。 私の心情は子供の頃から反体制的で、だから今の仏教界や葬儀業界に厳しいのです。 そして、李下に冠を正さない数々により、ずっと嫌安部でした。 そんな私でも、今は、結果が出ていることを素直に認めます。

2020年5月6日（水） ・今のコロナ禍がきっかけで、葬儀のあり方も変わるけれど、それに伴い墓も変わると思います。 多分、「倶会の墓」が大きな注目を浴びるようになるでしょう。 「倶会の墓」の設立趣旨については、ここをクリックしていただければおわかりいただけますが、今は、最初の趣旨にとどまることなく、更に発展させることを考えています。 よい例がロッカー式墓地です。 当初は、後継者がいない人のために創られましたが、今は、従来の先祖代々の墓と同じように運用されていて、契約数は１００軒を超えていて、その中には、蓮台寺の既存の墓地から墓換えした５軒が含まれています。 倶会の墓にも同様なことが起こっていて、家族墓を契約していた家が倶会の墓への墓換えを希望し、了承されました。 まだこのことは殆ど知られていないけれど、いずれは、これに続く檀徒が出てくることは確実です。 既に倶会の墓を希望している中には、他所に契約した墓を解約してきた家が２軒ありますが、私は将来的にはもっと大胆な引き受けを考えています。 今までは、菩提寺があればそこに埋葬されるのが当然と考えられてきましたが、最近は菩提寺には埋葬されたくないという人が現れています。 実際に、離檀はしないで別に霊園をとって埋葬した例があります。 こういう人のために、倶会の墓を使ってもらうことを思いつきました。 倶会の墓は、納骨が済めば、その後の負担は一切なく、自由にお参りができるのが特徴で、檀徒になる必要はありません。 わかりやすく言えば、海に散骨する代わりに、倶会の墓に散骨すると考えればいいのです。 当然のことですが、檀家の一員が、蓮台寺で葬儀、埋葬を望まない場合、私はそれを黙認するしかありません。 私がとやかく言えるのは、境内墓地に埋葬を希望する場合だけです。 このことは、他寺でも同じはずで、当該寺院墓地に埋葬を望まない場合、寺ができるのはそれを黙認することだけです。 そういう人の中で、もし倶会の墓を希望する人がいれば、私は躊躇なく引き受けることにします。 これが、葬儀業界を良くする方法の一つと考えるからです。

2020年5月5日（火） ・私の主要な関心は、相変わらず自分の仕事である「葬儀」です。 今のコロナ禍のおかげで、葬儀のあり方が変わらざるを得ないし、それに対する葬儀マンの対応の違いが鮮明になりました。 だから私は、この災禍をチャンスに変えます。 「新蓮台寺方式」を創り出します。 営利目的の葬儀グループとは決別して、遺族に寄り添う真の葬儀マンたちを今まで以上にサポートします。

2020年5月3日（日） ・6月5日に予定されている施餓鬼法要に関して、当該の寺から通知が来ました。 「本年は、住職と役員だけで行いますのでご承知ください。」との内容でした。 施餓鬼法要では、法要中も密になりますが、そのあとの僧侶たちの食事ではそれを上回る稠密になります。 それ故、この判断は極めて妥当だと思います。 ところで、8月16日の蓮台寺の施餓鬼会はどうかと言えば、結論を下すには早すぎるけれど、同じような方策をきちんと考えておこうと思っています。 そのときに緊急事態宣言が続いているかはわからないけれど、コロナ禍が治まっているとは考えにくいので、可能性は充分です。 そしてどうせなら、これを機会に施餓鬼法要のあり方を全面的に考え直そうと思います。 ひとつは、檀家増加に伴い卒塔婆申し込みが増えているので、制限を加えることです。 もうひとつは、法要後の僧侶の飲食を止めることです。 僧侶の飲食を止めることができれば、まだ捨てたものではないと思うけれど、これがダメなら、やはりダメだとあきれるだけです。